調理師になりたい！

調理師とは

調理師とは、国が制定している調理師法に基づいて国が認めた資格です。普通は、調理師免許とよばれ、この免許を取得すると、「調理師」と名乗って仕事をすることができます。もちろん調理師免許をもっていなくても、調理の仕事にはつけますが、たとえば国立病院の調理部門では、調理師免許が採用の必須項目になっているところもあるようです。

１９８１年に調理師法の一部が改正され、飲食店および、給食施設などでは、調理師をおくことが望ましいという規定が盛り込まれたことで、調理師免許は注目されるようになりました。食品の栄養、衛生や調理法などの幅広い知識と理解を必要としており、プロの料理人を目指す人なら取得しておくべき資格といえるでしょう。

調理師のニーズ

食の多様化が進む現代社会では、食に関する関心が高まっており、調理師のニーズも高まっているといえます。調理師は、日本食だけではなく、中華、フレンチ、イタリアン、タイ料理などのさまざまな食文化に対応していくことが要求されます。

調理師の仕事は、ただ単に料理を作ることではなく、食材に関する原価のことや、食のサービスといった料理に関する幅広い知識をもっていなくてはなりません。活躍の場も高級料理店からラーメン屋までじつにさまざまです。雇用する側も調理師法によって、「食品衛生責任者」をおく必要がありますので、調理師の免許を持っているということが就職の時に非常に有利、かつ、役にたつことは、間違いないと思われますので、今後もますますニーズは、高まることでしょう。

調理師の仕事内容

調理師は、レストランやホテル、学校や病院の給食施設、飲食店などで料理をつくるのが主な仕事です。食材を仕入ることからはじめ、調理や盛り付けなどにおいて、専門的な知識と技術をもった料理人のプロとして仕事をします。

大きな日本料理店やレストランでは、厨房に調理師免許をもった人が何人もいて、それぞれ経験や能力に合わせて、仕事を分担して働いています。その場合、ほとんどは、はじめから重要な調理の部分はまかされてもらえず、下働きからはじまるのが普通なので、最初は厳しいと思うことがあるかもしれませんが、そこでがんばるかがんばらないかでその後の道に大きな差が出ることになります。また、病院や介護施設などでは、食事に気を遣う分、調理師免許を持った人は、非常に必要とされています。

調理師の求人状況

調理師の仕事は、免許がなくても可能ですが、現在では、飲食店に調理師免許を持つ人を置くことが義務づけられていることから、採用の条件に有資格者を含めているところも多くなりました。その場合は、資格手当てがつくこともあるようです。求人状況としては、ホテル、レストラン、飲食店、学校や病院の給食施設などが多く、非常に幅広くあります。ほかにも、ホテルの結婚式場や企業の食堂または、社員寮、おそうざいの製造業などでも調理師の需要は高まっているといえます。

自分がどういう道をえらび、なにを目指すのかによってはじめに選ぶ職場は重要なので、慎重に考えて選ぶとよいでしょう。最近では、老人介護施設や老人ホームなどでも入居者の健康を考えた食事作りには調理師の需要は高まっているといえます。

調理師の給料

調理師の収入は、働く場所によって多少の違いはありますが、だいたいの相場としては、初任給で１４〜１８万円くらいだといわれています。レストランや料亭の場合は、始めは厳しいかもしれませんが、序々に知識や技能を習得して向上していけば、それにあわせて収入もアップしていきますので、自分の努力次第だということですね。中には見習い期間があり、もう少し初任給が低い場合もあるようです。

また、正社員なのか契約社員なのかなどの雇用形態によっても差があります。一流のレストランや料亭などで、トップにたつ人になると年収１０００万も十分可能です。そして独立して自分のお店を持つという道も開けます。その場合には調理のみならず、経営やマーケティングなどの経営術も必要となってきます。

調理師の適性

調理師の適性としては、まず、料理が好きなこと、そして食べたり作ったりすることだけではなく、レシピを考えたりする想像力も必要だと思います。自分だけではなく、人においしいものを作って食べさせてあげたい、喜んでもらいたたいというサービス精神も大切だといえるでしょう。確かな知識と技術をもっているのは当たり前ですが、調理作業は、ほとんどが立ち仕事であったり、重い調理器具を持ったりすることが多いので、体力も非常に大切な資質であるといえますね。

また、常に新しいことにチャレンジしようとする気持ちが重要であり、栄養面に注意しながら新しい味を追求しようとする人、自分の腕を磨きつつ、食に関して貪欲な精神を持っている人に向いていると思われます。

調理師の職場

調理師が活躍する職場といえば、和・洋・中の専門店やファミリーレストランなどの飲食店、学校や病院の給食施設、企業の食堂などがあります。調理師法によって、飲食店には調理師資格取得者をおくのが望ましいとされているので、調理師免許を持っていることは、就職や転職の際には、非常に有利になるものと思われます。資格の取得はあくまでもスタートラインなので、その後の自分の努力次第では、収入アップや昇格にもつながり、一流とよばれるところで働くことも夢ではありません。

他にも、魚介類販売業者やおそうざい製造業者などでも調理師は必要とされています。昔は、調理人というと男性的な風潮がありましたが、最近では女性の進出も多くなり、女性ならではの繊細な感性や発想に期待がよせられています。

調理師法とは

調理師法とは、１９５８年１１月に施行された法律で、調理師についての職務や資格などに関しての規定を定めています。調理師法が制定された目的としては、第一条にまとめられており、「この法律は、調理師の資格等を定めて調理の業務に従事する者の資質を向上させることにより調理技術の合理的な発達を図り、もつて国民の食生活の向上に資することを目的とする。」とされています。つまり、国民全体の食生活の向上を目指しているということです。

また、１９８１年の改定によって、飲食店や給食施設には、調理師免許をもった人をおくことが望ましいという内容が追加されました。これによって、調理師資格保有者のニーズは高まり、食に関するプロとして認められるようになりました。

食品衛生責任者について

食品衛生責任者とは、食品を扱う、または、食品に関連した場所で食品の安全を確保するために必要な知識を持っていると認定された資格のことです。主に食中毒の防止のために必要だと考えられています。試験は、年間に７〜８回実施されており、各都道府県の衛生局や保健所などが主催しています。受験資格は特になく、１７歳以上で高校生でなければ、だれでも養成講習を受講することで資格が取得できます。１９８１年に調理師法が改正され、飲食店や食品の製造販売などの食品を扱う事業所に、食品衛生管理者をおくことが義務づけられています。従業員の衛生教育や施設の管理のほかに、食品取り扱い上の設備の管理などを監視するという役割があります。栄養士、調理師、製試験は、菓衛生師、食鳥処理衛生管理者、船舶料理士の有資格者は、食品衛生管理者の資格もあります。

調理技能技術センターについて

調理技能技術センターは、調理師の技術や技能などの向上と、自覚を持った調理師を育成し、国民の食生活の向上を目的として、１９７９年に厚生・労働両大臣から許可されて設立された社団法人です。調理技能技術センターでは、調理師法および、職業能力開発促進法の定める内容に基づいて、厚生労働大臣の委託を受けて、調理技術や技能の評価に関する業務を行ったり、その普及や関連事業を実施しています。

また、専門調理師が持つ調理技術などを活用して、地域の食育活動、料理教育、また食文化継承などにも積極的に取り組んでいます。調理技術技能評価試験や専門調理師の講習などを開くことで、専門調理師や調理技能士などの技術・技能の向上を目指しています。

調理師の学校について

調理師学校とは、国家試験を受けずに、学校に通うことで必要な知識や技術を習得し、調理師免許を取得するところです。厚生労働大臣による指定校は全国に約２７０校あります。調理師学校は、調理師の養成を目的としているというだけではなく、調理師法に基づいて、一定基準を満たし、なおかつ厚生労働大臣の指定を受けなければなりません。中学校を卒業した人なら誰でも入学する資格がありますが、専修学校専門課程だけは、高等学校を卒業した者という制限があります。

また、調理師の専門学校は、社会人になっても入ることができ、夜間のコースを設定している学校もあるので、働きながら調理師の資格をとることも可能です。調理師の専門学校で有名なのは、辻調理師専門学校や服部栄養専門学校などです。